同棲カップルの生活費はどれくらいかかる?|生活費の内訳と分担方法
同棲にあたり生活費がどれくらいかかるのかやどう分担すればいいのか困っていませんか?同棲を始めるにあたって生活費の平均や内訳、分担方法に悩む人は少なくありません。同棲する時の生活費の内訳をご紹介すると共に、うまく分担する方法と、トラブルになったときの対処法を解説します。

同棲時の生活費はどうすればうまくいくのか
「同棲する時の生活費ってどうすればいいんだろう…?」
同棲を始めると考えているときは、なんだかわくわくしてしまいますよね。
でも、同棲をするときの生活費の平均や内訳、分担方法はあまりよくわからないのではないでしょうか?
そこで、同棲する時の生活費の内訳をご紹介すると共に、うまく分担する方法と、トラブルになったときの対処法を解説します。
同棲にはどれくらい生活費がかかる?|生活費の内訳

同棲するにあたって生活費を分担しようと考えている人もいるでしょう。
同棲するのに必要な生活費の平均とその内訳はどうなっているのでしょうか?一般的な生活費の内訳
- 光熱費
- 家賃
- 食費
- 交遊費
- 雑費
同棲するときの生活費の平均はぜんぶ合わせて20万円程度です。
同棲をはじめるにあたりかかる費用
同棲をはじめるにあたり、生活費以外にかかる費用があります。
同棲をするにあたり生活費以外でかかる費用の平均的な内訳は以下のようになります。- 引っ越し費用
- 賃貸の初期費用(敷金・礼金)
- 家具・家電代
同棲時の生活費の分担方法

これまで実家暮らしだった人にとっては、同棲にかかる生活費の内訳をみるとかなり多く感じられたのではないでしょうか?
では実際に同棲を始めるとして生活費を分担する場合、どのように分担すればいいのでしょうか?生活費の分担方法(1) 折半
同棲時の生活費の分担方法として、折半するという方法があります。
同棲用に生活費を入れる財布や銀行口座を作って、お互い同じ額を入れるようにすると簡単です。生活費の分担方法(2) 費用項目ごとに担当を決めて出し合う
同棲時の生活費の分担方法として費用項目ごとに担当を決めて出し合うという方法があります。
同棲にかかる生活費の内訳を細分化したり、まとめたりして、自分たちのライフスタイルやお互いの収入にあった分担をしてみましょう。生活費の分担方法(3) 一定額を決めて出し合う
同棲時の生活費の分担方法として一定額を決めて出し合うという方法があります。
この場合、額を決める基準としては- 収入に応じて
- 家事分担に応じて
といった方法が考えられます。
生活費の分担で相手ともめた場合の対処法

同棲時の生活費の分担方法で相手ともめた場合はどうすればいいのでしょうか?
同棲での生活費トラブルの対処法をご紹介します。分担方法を見直す
同棲で生活費の分担がうまくいかなくなった場合は分担方法を見直すようにしましょう。
同棲開始時より生活費がかさんでいたり、同棲開始時の見通しが甘かった場合が考えられます。家計簿をつけて支出を管理する
同棲での生活費の分担がうまくいかなくなったら、家計簿をつけて支出を管理することがおすすめです。
どちらか一方しか食べないもの・飲まないものの購入費がかさんでいる場合には、その分の支出を個人のお小遣いから出すようにして生活費から除くなど、家計簿をつけることで見直しが簡単にできるようになります。専用口座を作る
同棲での生活費の分担でもめたときは専用口座を作るのも有効です。
同棲に必要な生活費のうち、家賃や水道光熱費、二人で食べる分の食費を分担割合にあわせて口座に入れて管理するようにし、それ以外の支出はそれぞれ自分の財布から出すようにしてみましょう。生活費をめぐって金銭トラブルとなった場合

生活費の分担でもめた場合、話し合ったり分担割合を変えても、トラブルが続く場合もあります。
同棲での生活費をめぐってお金のトラブルになってしまった場合、どう対処すればいいのでしょうか?弁護士に相談しましょう
同棲中や同棲解消時に生活費をめぐって金銭トラブルになった場合、支払責任が問われる可能性があります。
そこで頼れるのが法的問題解決のプロである弁護士です。
弁護士は問題が何が原因で起きているのかや、法律的に誰にお金を支払う義務があるのかを整理してくれます。
同棲での生活費でお金のトラブルになった場合には弁護士に相談することがおすすめです。
同棲についてもっと詳しく知りたい人はこちらの記事もおすすめ
同棲カップルの生活費はどれくらいかかる?|生活費の内訳と分担方法のまとめ

同棲での生活費を分担することはそれ自体が二人の生活を築き上げるものであり、結婚に向けて思いを馳せる人も少なくないのではないでしょうか?
楽しい同棲のためには生活費をお互いが納得してうまく分担することが大切です。
もしも同棲中の生活費でトラブルになった場合は問題がこじれる前に早めに弁護士に相談することがおすすめです。